公開日： ｜更新日：
横浜のご実家などへ里帰りして出産を希望する場合、どのような準備や手続きが必要なのか疑問に思う方も多いのではないでしょうか。
横浜で里帰り出産をするための準備を始める時期から、分娩予約、病院の選び方、里帰り先へ移動するタイミングと手続きの流れ、そして市外から里帰りする際の妊婦健診費用の補助や申請方法までを詳しく解説します。
里帰り出産の準備は、妊娠が判明したらできるだけ早く始めるのが望ましいです。妊娠初期（〜13週頃※）には里帰りをするかどうかをご家族と相談し、現在通院している産婦人科の医師にも意向を伝えましょう。
分娩予約が早い段階で埋まってしまう施設もあるため、妊娠初期から探し始め、遅くとも妊娠中期（14〜27週頃※）に入る頃までには里帰り先の病院へ分娩予約を入れることをおすすめします。
分娩予約の際には、現在の妊娠週数や出産予定日を聞かれるため、母子健康手帳を手元に準備して電話するとスムーズです。また、安定期に入ったら、一度里帰り先の産院を受診して、医師との相性やバースプランについて相談しておくことも一つの方法です。
里帰り出産ができる施設には、大きく分けて「産婦人科病院・クリニック」「総合病院」「助産院」があります。
産婦人科病院はきめ細やかなケアが受けやすく、総合病院はNICU（新生児集中治療室）が完備されていたり他科との連携が取れたりするため、合併症などのリスクがある妊娠の場合でも対応しやすい体制が整っています。助産院は、家庭的な雰囲気のなかで自然分娩を希望する方に向いています。
病院選びで重視したいポイントは「通いやすさ・アクセス」と「医師やスタッフとの相性」です。
妊娠後期は移動が負担になるため、実家から車や公共交通機関で30分以内に到着できる場所が一つの目安となります。無痛分娩や立ち会い出産など、自身が希望する出産スタイルに対応しているかどうかも事前に確認しておきましょう。
里帰り先への移動は、遅くとも妊娠32〜34週頃（※）までには済ませるように予定を立てましょう。長距離の移動は母体に負担がかかるため、車の場合はこまめな休憩を取り、新幹線や飛行機を利用する場合はゆとりのある座席を確保するなど、無理のないスケジュールを組むことが大切です。
移動前の手続きとして、現在通院中の病院で「紹介状」を作成してもらいます。紹介状にはこれまでの経過や注意点が記載されており、転院先でのスムーズな診療に必要です。里帰り先の病院を受診する際は、母子健康手帳、健康保険証、紹介状、自治体の妊婦健診補助券などを忘れずに持参しましょう。
数ヶ月間自宅を空けることになるため、パートナーと家事や産後の育児分担について事前にしっかり話し合っておくことも推奨されます。
自治体をまたいで里帰り出産をする場合、妊婦健診費用の助成制度には注意が必要です。自治体が発行する「妊婦健康診査費用補助券（助成券）」は、原則として住民票のある自治体と契約している医療機関でしか使用できません。
横浜市外に住民票がある方が横浜市へ里帰りして健診を受ける場合、お手元の補助券はそのまま病院の窓口で使えないことがほとんどです。この場合、里帰り先の病院では一旦健診費用を全額自己負担で立て替え、産後に住民票のある自治体へ申請して払い戻し（償還払い）を受けるのが一般的な流れとなります。
申請に必要な書類や期限は、「未使用の補助券」「受診した健診の領収書」「母子健康手帳のコピー」など各自治体によって異なるため、里帰り期間中の領収書は大切に保管しておき、事前に住民票のある自治体のホームページ等で手続き方法を確認しておきましょう。
横浜での里帰り出産をスムーズに迎えるためには、妊娠初期からの情報収集と計画的な準備が鍵となります。まずは分娩施設の種類や実家からの通いやすさを基準に病院を選び、早めに分娩予約を取りましょう。妊娠後期に入る前には紹介状などの必要書類を揃え、余裕を持って里帰り先に移動してください。
自治体をまたぐ里帰り出産では、妊婦健診費用の立て替えや産後の払い戻し手続きが発生するため、領収書の保管やお住まいの自治体の制度を事前に確認しておくことで、費用面の手続きにも落ち着いて臨むことができます。
